気になる日本株を分析・予測するコーナー。
ピックアップした銘柄が、長期投資の対象として魅力的かを探っていきます。

今回は不二越【6474】の株価を分析。そして見通しを分析していきます。

不二越とはどんな会社？

不二越（ふじこし）は各種ベアリングを製造しています。
また、工作機械をはじめ油圧・空気圧機器、産業用ロボットの製造も行っています。

ちなみに、パッと見あのペコちゃんの「不二家」に名前が似ていますが全然関係ありません。

商標はNACHI（那智）です。

東証1部銘柄です。
2004年までは日経平均株価の構成銘柄でもありました（過去形なのが少し残念ですね）。

代表取締役社長は薄田賢二氏です。

そんな不二越、現在の社員数は7,202人です。
すごい社員数。さすが大企業ですね。

現在の株価は？

現在の株価は5,230円前後です。
取引単位は100株なので、52万円前後で不二越の株を所有することが可能です。

高いです!
最近では5万円以下で購入できる日本株も増えてきたのでまったくお手頃とは言えません。

50万円なんてなかなか貯金するのも難しいといわれているのに一つの銘柄に投資なんてもってのほかです。

不二越のPER（株価収益率）は、現在14.2倍です。
こちらは15倍前後なので、適正ラインです。どちらかといえば割安です。

配当利回りは、0.19％です。
配当はほとんどありません。

不二越の株主優待はありません。

不二越の長期チャート

キレイなジグザグですね。

ちなみに、上場来最高値は1989年の12,500円です。
バブル期の最高値を超えられない典型的な日本株です。

直近1年間の短期チャート

2018年1月をピークにしっかり下げてしまっています。

不二越の売上高は？

うーん、キレイな右肩上がりではありませんが、堅調です。
悪くはありません。

不二越のEPS（1株当たりの利益）の推移です。

こちらは方向感がないですね。
なんとも微妙です。

BPS（1株あたり純資産）を見てみましょう。

こちらは比較的堅調です。
理想的とまではいえませんが、わるくはありません。

ROE（株主資本利益率）の推移はこちら

直近のROEは9.24％です。
合格ラインの10％には届いていません。
過去には何度か10％を超えているので今後に期待ですね。

売上高比率はこんな感じです。

部品と機械工具で9割を超えています。

最後に流動比率は1.41倍。
こちらは1倍を超えているので問題ありません。

不二越の今後をまとめると

「わるくはない」銘柄です。
PERも適正で、数字もそこまでわるくはありません。

ただ、「わるくはない」だけで「いい」わけではないです。

個人的にも投資をしたいとまでは思えませんでした。

気になる方は、貿易関係のニュースにもチェックして見て下さい。
とくに、貿易戦争とも言われアメリカとその他の国の関税合戦に影響を受ける企業です。

以下、ロイターより引用

米商務省は2018年6月20日、日本やスウェーデン、ベルギー、ドイツ、中国から鉄鋼製品を輸入する７社について、鉄鋼関税の適用除外を認めたことを明らかにした。

日本からは切削工具などを手掛ける不二越(6474.T)の米国法人ナチアメリカが適用除外を申請していた。他に除外申請をしたのは、かみそりメーカーのシック・マニュファクチャリング、金属生産設備のウッディングス・インダストリアルなど。

これに先立ち、ロス商務長官は上院の財政委員会で証言し、トランプ大統領は中国による貿易障壁の引き下げ、および米国の知的財産権の保全を望んでいるが、米国が圧力を強めない限り中国は行動を起こさないと考えていると明らかにした。

長官は、中国とこれまで何年にもわたり知的財産権を巡り交渉してきたが、成果は得られていないと指摘。「トランプ大統領は今こそ行動を起こす時だと感じており、私自身もこれに同意している。中国がこうした慣行を継続することで受ける痛みが増すよう圧力を掛けない限り、われわれは成功しない」と述べた。

長官はまた、米政府による鉄鋼関税の適用除外を求める企業の申請で、商務省が最初に受け付けた９８件のうち、４１件を承認し、５６件を却下したと説明。これまでに受け付けた申請は２万件を超え、異議の申し立ては４０００件に近いとした。

アルミニウム関税に対しては、適用除外の申請が２５０３件、異議申し立ては９８件だった。

トランプ政権は鉄鋼への２５％の関税に加え、特定の国から輸入する鉄鋼にはさらに１０％の関税をかけている。

長官によると、申請企業に関税の適用除外が認められる場合、鉄鋼・アルミニウムの輸入で納めた関税は払い戻される。

長官はまた、関税導入を受けた鉄鋼価格上昇に関して、一部企業が「違法に暴利を得ている」可能性があるため、調査を始めたと明らかにした。一部の中間業者が在庫を抱える「投機的行為」を行っている可能性があるとの見方を示した。

このほか、安全保障を理由に導入を検討している自動車や自動車部品の輸入制限について、調査が初期段階にあるとし、関税の是非について何も決定していないと述べた。

https://jp.reuters.com/article/ross-idJPKBN1JG2VO